港湾関係

港湾施設計画・港湾整備効果・港湾物流調査

港湾の将来計画・再編成計画を立案する際、将来の物流、需要を見据えた計画が必要となりますが、日本海洋科学では、港湾における需要調査を行うと共に現状におけるボトルネックについて把握し、より競争力のある港湾へ成長するために必要な課題について整理し、港湾施設の将来計画及び再編計画についてご提案いたします。
港湾計画の立案では、港湾設備など陸上側の視点と利用する船舶の安全性といった船舶側の双方の視点に立って適切に行われなければ安全・安心な港にはなりません。
日本海洋科学では、多くの経験と知見をもつ港湾系技術士と海技者の双方の視点から最適な港湾づくりをサポートいたします。

航路計画ならびに泊地計画の検討

航路及び泊地計画において、当該水域の利用目的・方法を踏まえて計画することが重要です。各種シミュレーションを活用し水域整備に伴う船舶交通への影響や操船の安全性に係る評価を行い、安全に利用するための対策等についてご提案いたします。

土地利用計画

港湾は陸上・海上輸送の結節点であり、荷姿・荷役形態・輸送頻度など、個別の貨物に応じた施設整備・保管用地・輸送ルートの確保が必要です。実態ならびに周辺環境調査を行った上で土地利用計画についてご提案いたします。

港湾整備事業の妥当性

港湾施設整備に際して行われる事業評価に対応した港湾施設の費用対効果を、施設整備への投資額とその投資によって得られる効果（社会的便益）を比較することにより、分析・評価いたします。

ターミナル計画・設計

ターミナル計画においては、大型化する船舶の受け入れや荷役の効率化・安全性の向上などが求められますが、日本海洋科学では、ロジスティックスシミュレーションや係留検討などを行うことにより、現状及び将来の貨物需要に応じたターミナルスペース、必要とされる荷役機能力、係留施設仕様（配置・強度）などについてご提案いたします。
例えば、コンテナターミナルにおいては、コンテナトレーラーの荷役作業、保管ヤードのレイアウト、ターミナル内のコンテナ移動、ガントリークレーンの荷役作業など、貨物オペレーションを把握した上で、効率的なターミナルの配置計画を行い、対象船型に応じた係留施設の設計を行うなど、お客様の計画立案を支援いたします。

岸壁施設調査 ・水域施設・航路・泊地調査

港湾においては、大型化する船舶の受け入れに対し、整備が追いついていない実情もあり、既設の岸壁や水域規模で大型船を受け入れる場合もあります。
日本海洋科学では、既設における大型船の受入れ検証、安全な受入れに必要なソフト的な対策等についてご提案いたします。現状の岸壁や水域規模での受け入れについて操船シミュレーションや係留動揺シミュレーションなどの科学的手法を用いて定量的な解析・評価を行うと共に、既設岸壁や水域施設において大型船舶を安全に受け入れるための支援対策（タグこボートの利用など）や運用基準などについてご提案いたします。さらに、安全上、問題となる施設については、必要な改修計画についてご提案いたします。