船員教育機材

ODAによる途上国向け船員教育機材計画

船舶の技術は日々進歩し、STCW条約要求も厳格化される中、開発途上国の多くの船員教育機関では十分な教育機材も無く、古い教本のみで教育を行い修了証書を発行している場合もあり、船員の能力に疑問が抱かれるケースも見られます。そのため、ODAによる船員教育事業では、主に船員教育施設の建屋・操船/機関/貨物シミュレータ・ECDIS・GMDSSなどの教育機材や救命艇・高速艇などの安全訓練機材の設置または更新などが計画されます。
日本海洋科学は、開発途上国の船員教育機関に対し、規則要求と要望レベルに合わせ各種教育機材仕様の作成のための調査及び事業者選定支援・施工監理を行い、開発途上国における有資格船員育成を支援いたします。

途上国船員のシミュレータ訓練等の実施

開発途上国の船員教育機関では教員・教官の数が不足しており、さらには教官自体の資質・能力・知識が不十分な場合もあり、STCW条約に合致した教育訓練が実施できる教官の育成が急務となっています。
船員資格を得るためには一定期間の乗船実習が義務付けられていますが、開発途上国の場合は専用の訓練船が無く、商船に依頼して乗船実習を実施していますが、これでは十分な教育が出来ず、また受け入れ可能な商船の数も限られています。
日本海洋科学は、ODA事業の一部として自社のシミュレータなどを用いた各種訓練を提供しており、インドネシア教育訓練庁傘下の船員教育機関などへの支援実績を有しております。