Service
調査・計測等
新規海上プロジェクトには、海上交通状況などの把握が必要です。
また、係留中の船体動揺には、その実態の把握が解決への糸口となります。
日本海洋科学では豊富な実務経験と高度な技術力を生かし、船舶交通・操船状況・船体動揺などの各種調査を実施しています。
01
船舶航行実態調査
目的
- 海上プロジェクト（港湾計画・航路計画・橋梁や海上空港など）における港湾や海域の交通環境の現状把握
- プロジェクト完成後の通航、影響の予測
内容
日本海洋科学所有のレーダとAISデータを活用して船舶の流れ（航跡）を取得します。AISで特定できない船舶は、専門の海技者が目視観測することで精度の高いデータを抽出。これらデータから、海域利用の現状や輻輳状況を把握します。また、調査データを基に各種シミュレーションを行い、完成後の通航と影響の予測が可能です。
実績
船舶航行実態調査は、過去30年間で250回以上、実施されました。国の代表的なプロジェクト、本四架橋・主要海上空港（関西・中部・羽田・神戸）にて採用されています。海外案件への対応も可能です。
AIS解析について
船舶航行実態の把握には、AIS（自動船舶識別装置）解析を用います。義務化に伴いAIS装備の船舶が多くなったことから、近年は長期の調査や湾内・沿岸水域など広い水域におけるAIS解析が可能となりました。日本海洋科学では、東京湾、伊勢湾、大阪湾、日本沿岸のほか、海外港湾でAIS解析を行った実績があります。
特定船舶の着離桟操船など、局所的な操船場面の解析も可能です。埋め立て・海上工事に係わる海域利用の調査では、レーダと組み合わせた調査がおすすめです。
調査内容の一例
01
航跡状況、航跡密度、航跡位置分布、航行速力
02
船種船型通航隻数、時間帯別通航隻数
03
錨泊船位置、操業漁船位置、プレジャーボート遊走位置
04
その他
※目的やご予算などに応じて調査範囲、調査ポイント、解析項目を調整し、最適な調査方法をご提案します。
02
船体動揺計測
目的
- 係留中に起こる船体動揺の実態を把握する
- 係留索破断や荷役中止を防止する
- 荷役の効率性を上げる
- 係留中の動揺を軽減し、安全性を高める
内容
係留中の船舶に高精度のGPSセンサーと解析システムが搭載された動揺計測機器を取り付け、船体動揺（Sway・Surge・Heave・Roll・Pitch・Yaw）を計測します（必要に応じて波浪計測を実施）。
これらの計測結果から、動揺原因を分析して係留強化対策をご提案します。その後「係留動揺シミュレーション」により、係留強化対策の効果を検証することもできます。